「ビットコイン以外にも値上がりしそうな暗号資産はないの？」
「リップルがいいって聞いたけど、将来性はどうなんだろう？」
「リップルが値上がりしている理由について詳しく知りたい」
そんな声にお答えする記事を書きました。
・31歳の時に中学教員から民間企業へ転職
・現在は機械メーカーの総務、WEB広報を担当
・ファイナンシャルプランナー２級所持
・株、NISA、仮想通貨などを中心に３年以上の投資経験あり
暗号資産リップルは2020年年末は、１XRP＝30円付近で推移していましたが、この記事を書いている2021年2月20日現在、60円を記録しています。
＊追記、４月14日現在、1XRP＝200円を突破しました！
ここ数ヶ月でなんと、資産が６倍に！
もちろん暗号資産は値動きが激しいのであまり一喜一憂するのはよくないのですが、
ビットコインはどんどん価格が上がっていくし、次に話題になりそうな暗号資産を知りたい。
余裕資金で暗号資産の勉強をしながら、値上がりの夢を見られるようなものはないかな？
リップルの将来性と注意点についてより深く勉強したい。
そんな方にはぜひ知っていただきたい内容になっています。
・国際送金がとにかく早く、手数料が安い
・多くの有名金融機関がリップルネットに加入
・中央集権的で発行母体が明確になっている暗号資産
・大手決済サービスもリップルに注目
・アメリカでの訴訟問題や本社機能移転問題が片付けば、さらなる飛躍も
この記事を読んだあと、あなたの資産運用に新たな選択肢が生まれて、より豊かな人生につながるはずですよ！
もくじ
リップルの将来性１，国際送金が早い
現行の国際送金が抱える問題点
リップル（XRP）は仮想通貨時価総額ランキング4位（2021年2月現在）の人気コインのひとつです。
その大きな特徴は「国際送金に優れている」という点にあります。
現在の国際送金では「SWIFT（スイフト）」と呼ばれるシステムが採用されており、国際送金を経験したことがある人ならわかると思いますが「とても不便な仕組み」として知られています。
現行の国際送金が抱える問題点
・送金に時間がかかる
・送金手数料が高い
・送金ルートが不透明
例えば、外為部門のない日本の金融機関から海外の口座へ送金したい場合は以下のような手続きを踏む必要があります。
地方銀行→都市銀行→「SWIFTシステム」→海外の都市銀行→送付先の銀行口座
何かひとつでも送金情報を間違ってしまうと「送金失敗」となって「一から作業をやり直す」必要がある仕組みですので、以前から改善の必要性が訴えられ続けていました。
リップルなら国際送金が早い、安い！
そうした既存の国際送金システムの問題を解決するため、リップル社によって「次世代型送金プラットフォーム」を目指したリップルが開発されました。
現在着々と実用化に向けて進んでいます。
リップルを利用した国際送金システムはとてもシンプル。
国際送金をする銀行は「通貨を一度リップルに変換して送金」するだけ。
例えば日本円をドルとして送金したい場合は「日本円→リップル→ドル」という流れとなり大幅にプロセスが簡略化できます。
これによって、既存の国際送金で「2～3日」かかっていた送金時間が「数秒から数分で完了」、「2,000円から6,000円」かかっていた送金手数料が「0.1円以下」という、まさに革命的な変化が訪れます。
このリップルを使った国際送金「Ripple Net（リップルネット）」に賛同する金融機関は、現在300以上となっており（2021年2月現在）、まだまだ拡大しています。
・イングランド銀行
・バンク・オブ・アメリカ
・カナダロイヤル銀行
・タイ銀行
・三菱UFJ銀行
・みずほ銀行
・ゆうちょ銀行 など
2022年から2023年といわれる本格的な実用化のタイミングが来れば、リップルと提携する金融機関はさらに増えると予想されています。
送金に使用される通貨「リップル（XRP）」の価格にも大きな影響を与えることでしょう。
リップルの将来性２、発行母体が明確
次世代の国際送金システムとして開発されたリップルですが、他の仮想通貨と大きく異なる特徴が「中央集権的」であるという点になります。
もともと仮想通貨を代表するビットコインやイーサリアムなどは、特定の管理者がいなくとも不特定多数の参加者みんなで管理していく「分散型管理」をコンセプトに誕生しました。
分散型管理の特徴…ビットコインやイーサリアムなど
ハッキングなどによって特定の場所が攻撃されても全体への影響は少ない
一方で、取引を承認するのに時間がかかるため「送金スピードが遅い」
中央管理の特徴…リップルなど
中央機関のセキュリティの強さに左右される
選ばれた少数のみが取引の承認を行うため「圧倒的に送金スピードが早い」
また中央管理は、「通貨の価格を安定させることができる」のもメリットとして考えられます。
リップルの総発行枚数1,000億枚のうち、その半数以上をリップル社が保有していますので、何らかの要因で価格が高騰してしまっても流通量によって「価格を正常化する」ことが可能です。
この点は国際送金システムの役割を担うリップルにとって重要なことで、例えばビットコインのように激しく価格が動いてしまう通貨は送金手段としてはあまり向いていないといえるでしょう。
リップル社という明確な発行母体が存在して、いつでも中央でコントロールできるという安心感が、世界の金融機関に採用される大きな理由といえます。
リップルの将来性３、多くの企業が出資
リップルの将来性に期待をしているのは金融機関だけではありません。
現在世界の多くの企業がリップル社に出資していますが、日本の大手金融機関である「SBIホールディングス」が代表的なパートナー企業といえます。
SBIホールディングスCEOの北尾吉孝氏は自社の株主総会で何度もリップルを議題に挙げるなど早くからリップルの可能性に着目しており、現在はリップル社の株の10%を保有。
またリップル社と共同で「SBI Ripple Asia」を立ち上げるなどリップルの普及に大きく貢献しています。
Googleを運営する世界的企業アルファベットの関連企業である「Googleベンチャーズ」もリップルサポーター企業です。
Googleベンチャーズはおもに未来のテクノロジーを担うベンチャー企業に投資する会社として知られています。
2013年からリップル社にも投資していたことから、多くの個人投資家が注目することとなりました。
また将来的にリップルが「Google Pay」に導入されるのでは？という噂も流れており、実現すれば値動きに大きく影響しそうです。
そのほか世界最大のITコンサルティング企業の「アクセンチュア」や、アメリカの老舗HDD製造企業の「シートゲイト・テクノロジー」などが出資しているなど、今後もリップルに関わる大企業が増える可能性がありますので注目していきたいところです。
リップルの今後の注目ポイント
今後、価格に影響を与えそうな注意点について見ていきます。
アメリカの訴訟問題
さて、リップル社を母体として「中央管理」が特徴的なリップルですが、それが引き金となり思わぬ事態が発生しました。
米国証券取引委員会（SEC）は2020年12月に「証券法違反」でリップル社およびCEOなどを提訴。
SECはビットコインとイーサリアムの2銘柄に対して「十分に分散管理されているため」証券ではないと認めた過去がありますが、
リップルに関してはリップル社独自の「XRPレジャー」を使用した「中央管理システム」であるため証券に該当するとSECは主張しています。
この件でリップル社が敗訴して「有価証券」であると認められた場合、リップルを取り扱っているアメリカの仮想通貨取引所は「証券取引所の登録」という高いハードルを要求されるため、事実上リップルの取扱いは停止されることになるといわれています。
しかし仮想通貨に精通する有名弁護士ステファン・パレー氏は、この問題が市場に与える影響は大きいと判断したSECとリップル社が「事態を早期解決する方向で進んでいる」との見解を表明したことから、仮想通貨業界では「リップル社に有利に解決するのでは」という見方が強まっています。
こうしたことから訴訟問題については過度に不安視せずに、引き続きリップルへの投資を続けるというスタンスの個人投資家が多いように見受けられます。
大手決済サービスの動向
大手決済サービス各社がリップルを決済手段として採用するかどうかも今後の価格を決める重要なファクターとなりそうです。
全世界に3億人を超えるユーザーをもつアメリカの決済大手「PayPal」ですが、ビットコイン、イーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュの4銘柄を決済手段として追加すると発表して大きな話題となりました。
続く第2段としてリップルもPayPalの決済手段に追加されるのではと予想されていますので、実現すればリップル市場に大きな影響を与えるでしょう。
またVISAやマスターカードといった世界的なクレジットカード会社が、2021年を目安にリップルを使用した国際送金を実用化するという噂もあり、早期実現が期待されています。
マスターカードは2020年2月に価格が固定された仮想通貨「ステーブルコイン」を決済手段として導入すると発表しており、将来的にリップルが決済手段として採用されることも現実味を帯びてきました。
このように世界的な決済ブランドの動向は、価格に大きな影響を与えますので今後の動きに注目です。
リップル本社機能の移転
前述した「SECの訴訟問題」は解決に向かっていますが、アメリカの取引規制に嫌気がさしたリップル社が「本社の移転を検討している」という話題も見受けられます。
移転先の候補として挙がっているのは、比較的金融規制や税制面で優遇されやすいイギリス、スイス、シンガポールとされていますが、SBIホールディングスの北尾氏は日本への移転を進言しているようです。
というのも日本の金融庁は「リップルを証券とは考えていない」との見解を出しており、北尾氏が構想する「大阪・神戸国際金融センター誘致計画」の一環としてリップル社の日本移転が実現する可能性があるとされています。
日本には「リップラー」というネット用語があるように、リップルファンが多いといわれていますので、日本移転が実現すれば盛り上がりを見せることは間違いなさそうです。
・解決に向かいつつある、アメリカの訴訟問題
・アメリカの大手決済サービスの動向
・日本にリップル社が移転！？
グローバル化が進む中、国際送金の有効な手段となりえる点や多くの金融機関や企業がリップルを魅力的に感じている点も考えると、ますます夢が膨らみますね。
分散投資のひとつの選択肢として
今のうちから追いかけておくのもアリですね。
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