「ビットコインが値上がりしているって聞くけど、どうしてなの？」
「今後、値動きはどうなるだろう？ 今から始めても間に合うの？」
今回は、そんなギモンにお応えしていきます。
・31歳の時に中学教員から民間企業へ転職
・現在は機械メーカーの総務、WEB広報を担当
・ファイナンシャルプランナー２級所持
・株、NISA、仮想通貨などを中心に３年以上の投資経験あり
2020年の初め、１BTＣ＝約80万円だったビットコインは、この記事を書いている12月30日現在、270万円！
なんと、１年で３倍以上の値上がり！
米国のシティバンクは「ビットコインは2021年末までに30万ドル（日本円で約3000万円）を超える可能性もある」と強気のレポートを出しています。
もちろん、未来のことは誰も予想できないので、不確実な面もありますが、現在の価格からさらに10倍、20倍と値上がりする可能性を秘めていることはとても夢がありますよね！
そこで今回は、なぜ今ビットコインが爆上がりしているのか？
投資初心者でもわかりやすいように、カンタンに解説していきます。
・実は、ビットコインの発行数量は決まっている
→希少価値が上がりやすい
・各国の大規模な金融緩和で世の中にお金が余っている
→投資資金がビットコインへ流れる
・ビットコイン上昇を後押しする政策が各国で取られている
この記事を読んだあとは、ビットコインにさらに詳しくなりますよ。
＊当サイトは読者への情報提供を主な目的としております。具体的な投資につきましては自己判断で行っていただきますようお願いします。
もくじ
ビットコイン爆上がりの理由１，希少価値
実は総発行数が決まっているビットコイン
ビットコインは発行量の上限が2100万BTCと、あらかじめ決まっています。
発行数が決まっているので、そこに希少価値が生じます。
ちなみに金（ゴールド）にも資産としての価値がありますが、金も地球上に存在する埋蔵量はほぼ決まっていると言われています。
2020年３月の世界的な株価暴落、いわゆる「コロナショック」の時も有事の際の安全資産として金の価格が高騰しました。
同様に、大口投資家の投資先の一部として、ビットコインが挙げられています。
特に米国の機関投資家を中心にビットコインを投資目的で買う企業が増えています。
企業は大量にビットコインを買っていくので、個人投資家も遅れまいとそこに追随するという流れが形成されているのです。
円やドルなどの通貨はいくらでも印刷できる
いっぽう、円やドルなどの主要通貨は理論上いくらでも発行量を増やすことができます。
政府が赤字国債を発行して、それを中央銀行（日本でいう日銀）に引き受けさせて、お金をたくさん印刷すればいいのですね。
日本はまさに、上記のようなことをやっています。
一方、ビットコインは発行数量が決まっているので、円やドルに比べて実は希少価値があるのでは、との見方もあります。
あらかじめ発行量が決まっているビットコインと、いくらでも印刷できる円やドル。
そう考えると、ビットコインに目を向ける投資家たちの気持ちもわかるような気がします。
ビットコイン爆上がりの理由２、大規模な金融緩和でお金が余っている
新型コロナウィルス関連で倒産する企業をなんとか食い止める。
あるいは、従業員たちを解雇されないように給付金を支給する。
このような政策を実現するために先進国では、政府が大規模な財政出動を行っています。
アメリカや日本をはじめ、様々な国が国債を発行して、それを中央銀行に引き受けさせて
事実上、お金を印刷してどんどんバラまいているのと同じです。
そうなると、お金の価値は相対的にドンドン下がっていく。
一方で、お金が世の中に流通しても企業はコロナ禍の経済状況に慎重になり、なかなか設備投資をしようという会社は現れません。
投資家たちも余っているお金を遊ばせておくのはもったいない。
コロナ禍で、不審にあえぐ企業もある中で、日経平均がバブル後の最高値27,000円を更新するなど、2020年の後半は異常なまでの株高となりました。
株以外にも、投資先としてビットコインを始めとする仮想通貨が注目されています。
ビットコイン爆上がりの理由３、各国の政策の影響
中国がデジタル人民元の実証実験を開始
2020年10月中国では、暗号資産の国家通貨版とも言えるデジタル人民元の実証実験をはじめました。
このデジタル人民元にはビットコインを始めとした暗号資産（仮想通貨）で利用されているブロックチェーン技術が使われています。
深セン、蘇州、成都などの地区ですでにデジタル人民元がテスト発行中。
今後、ビットコインもさらに市民権を得ることが予想されます。
IMF（国際通貨基金）の報告書
IMF（国際通貨基金）では2020年10月、デジタル通貨に関する報告書を公表。
デジタル技術の急速な発展によって、デジタル通貨が普及する可能性が高まっていると指摘しています。
また、民間によるデジタル通貨圏の出現もあり得るとの見解も示しており、ビットコインや米フェイスブックが開発しているリブラなど、民間主体のデジタル通貨もさらに影響力を持つことが記述されています。
もはや、ビットコインは国際機関も無視できないほどの影響力があることを物語っています。
デジタル通貨に前向きなバイデン氏が当選
さらに2020年のアメリカ大統領選挙では、共和党のトランプを破り、民主党のバイデン氏が勝利しました。
バイデン氏は環境政策や中国やEUとの協調路線の他に、デジタル通貨にも前向きな姿勢を打ち出しています。
金融政策責任者にマサチューセッツ州工科大学でビットコインやブロックチェーン技術に関する講義を行っていたゲーリー・ゲンスラー氏を起用するなど、先行している中国を追いかけるように、デジタル通貨への動きが加速しそうです。
まとめ、2021年もビットコインから目が離せない
もちろん投資のことですし、確かなことは言えないのですが、今後一時的な価格の上がり下がりを繰り返しながら、ビットコイン市場はさらに伸びていくことが予想されます。
ビットコインに今まで興味がなかった方でも、徐々に関心が向いてきている人もいるのではないでしょうか。
株やつみたてNISAだけでなく、もっと新しい技術を勉強してみたいという方にもビットコイン投資はおすすめです。
ビットコインは約1,000円からの投資が可能。
2021年、新たなチャレンジとして、ビットコインを選んでみるのもアリだと僕は思っています。
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ビットコイン投資のはじめ方については、こちらの記事で詳しく解説しています↓
